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休職中の社員とのコミュニケーションにおいて最も重要なのは、回復のフェーズに合わせて連絡の頻度や内容を変えることです。
休養を最優先すべき「休職初期」と、復職を見据えて準備を進める「回復期」では、求められるサポートの質が異なります。
本記事では、段階別の適切な連絡頻度・伝えるべき内容・相手に余計な不安を与えない一文の例をまとめました。
著者・監修:片桐はじめ(公認心理師・臨床心理士)
「休職中の従業員に、どのくらいの頻度で、何を連絡すればよいのか。」
社内に明確なルールがないまま、自分の判断で対応しているという人事担当者もいるのではないでしょうか。
連絡が多すぎると療養の妨げになり、反対にまったく連絡しないと、本人が孤独感や復職への不安を深めてしまうことがあります。
どちらも、休職中の従業員の回復や復職を妨げかねないリスクです。
人事や上司に、様子を確かめたい、支えたいという意図があっても、休職中の本人には、会社からの連絡が「催促」や「評価」に聞こえることがあります。
休職した人にとっては、会社からの着信やメールの通知が表示されるだけで緊張してしまうことも少なくありません。
連絡のたびに「返信しなければ」という思いが生まれ、それ自体が負担になることもあります。
療養中は、短いメールを1通返すのにも大きなエネルギーを使う時期があるためです。
さらに、連絡が続くと「早く戻らなければ」という焦りが強まり、十分に回復する前に復職を申し出てしまうケースもあります。
連絡しすぎると、かえって療養の妨げになることがあるのです。
反対に、休職中にまったく連絡せず放置した場合、孤独感と復職への不安が強まることがあります。
会社からの連絡が途絶えると、本人は「もう自分は必要とされていない」「戻る場所がなくなったのではないか」と受け止めてしまうことがあるためです。
会社としては療養を邪魔しないための配慮でも、本人には見放されたように映ることがあるのです。
厚生労働省の「改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」(以下、手引き)でも、休職中の本人に接触することで望ましい結果が得られる場合もあるとされ、精神的な孤独や復職できるかという不安について、十分な情報を提供することが重要だと示されています。
※改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(厚生労働省・労働者健康安全機構)を編集して作成
このように、休職者への連絡はしすぎても放置してもリスクになります。
必要なのは、その間にある「適切な距離感」を保つことです。ところが、担当者の判断に任せた場当たり的な対応では、この距離感を保ち続けることが難しくなります。
休職中の連絡頻度について、法令やガイドラインで明確な基準が示されているわけではありません。
そのため、「連絡しないと、会社として責任を問われるのではないか」「連絡しすぎると、ハラスメントだと受け取られるのではないか」と迷う人事担当者も多いはずです。
ただ、会社のリスクが生じやすいのは、連絡の回数そのものよりも、担当者によって対応がばらついたり、健康情報の扱いが曖昧になっていたりするケースです。
場当たり的な対応を続けると、次の4つの問題が起こりやすくなります。
休職者との連絡を受け持つ担当者(連絡窓口)が決まっていないと、上司と人事がそれぞれの判断で本人に連絡することになりがちです。
人によって伝える内容や対応が異なれば、本人は誰に何を話せばよいのかわからず、混乱してしまうおそれがあります。
たとえば、上司から電話で「業務のことは気にせず、ゆっくり休んで」と言われた数日後に、人事から「休職期間は○月○日までです。復職の見込みを教えてください」とメールが届いたとします。
本人は、休むことを優先してよいのか、復職の見通しを急いで伝えるべきなのか、判断がつかなくなるでしょう。
上司に電話で話した体調のことも人事に伝わっているのかわからないまま、メールで一から説明し直すことにもなりかねません。
このように、上司も人事も善意で連絡していても、方針がそろっていなければ、本人は会社が自分に何を求めているのかをつかめなくなってしまうのです。
担当者が思いついたときに連絡し、やりとりの内容も担当者の記憶にしか残っていない。
このような状態では、体調や生活の変化が記録として蓄積されません。
休職中の従業員は労働を免除されているため、就業規則に定めがないまま「月に一度、体調を報告してください」と求めても、本人にそれに応じる義務があるとはいえません。
報告が途切れれば、会社は本人の状態を確かめる手段を持たないまま、休職期間の満了を迎えることになります。
※こころの耳「第4回 休業中の社員への連絡と確認」(厚生労働省)を編集して作成
記録が残っていなければ、復職の時期を検討する場面で、体調や生活リズムがどのように回復してきたのかを根拠をもって確かめられません。
復職判断の材料がそろわず、復職の時期を慎重に見極めることが難しくなってしまいます。
連絡の頻度や内容、返信がないときの対応などに決まりがないと、担当者がその都度ひとりで判断することになります。
担当者は「連絡しすぎではないか」「このまま待っていてよいのか」と迷いながら、誰にも相談できないまま対応を続けることになりがちです。
判断の責任をひとりで負い続けることは、担当者にとっても大きな負担です。場当たり的な対応のもとでは、連絡の判断を担当者がひとりで抱え込んでしまいます。
休職中に本人と連絡がとれなくなると、状態を確かめようとして、家族や主治医に病状を問い合わせたくなることもあるでしょう。
しかし、病歴や、医師の診療を受けた事実など、健康に関する情報の多くは個人情報保護法上の「要配慮個人情報」にあたり、法令に基づく場合などの例外を除き、あらかじめ本人の同意を得ずに取得することはできません。
違反があれば、個人情報保護委員会から是正の勧告や命令を受けることがあり、命令に従わなければ罰則の対象にもなります。
連絡がとれないからといって、本人に確認しないまま家族や主治医に問い合わせれば、同意なく病状を聞き取り、法的なリスクを抱えてしまうことになりかねません。
ルールがないまま対応を続けると、本人を混乱させるだけでなく、復職の判断や担当者の負担、会社の法的なリスクにまで影響が及びます。
では、適切な距離感とは具体的にどのようなものなのでしょうか。次の章では、心理学の知見から考えます。
休職中の会社からの連絡は、人事にとっては諸手続きに関する事務連絡でも、本人にとっては職場とつながる数少ない接点です。
本人は連絡の中身から、職場が自分をどう扱っているのかを読み取ろうとします。
適切な距離感を保つための原則は、次の3つです。
体調を崩しているときに、周囲から「大丈夫?何か手伝おうか」と声をかけられ、ありがたい反面、自分が頼りなく見られているようで気が重くなった、という経験はないでしょうか。
受け取る側が「支援された」とはっきり意識するかどうかで、同じ支援でも受け止め方が変わることがあります。
ボルガーとアマレルの実験(2007)によると、ストレスを抱えている人に対しあからさまなサポート(目に見える支援)を行うと、「自分は自力で対処できないと思われている」という無力感が生じ、かえってストレスや苦痛が増すことが判明しました。
反対に、本人に気づかれない形でのサポート(目に見えない支援)は、そうした無力感を与えず、苦痛を和らげる効果があることが確認されています。
休職中の連絡でいえば、返信や報告を求める連絡が重なるほど、本人は「支えてもらっている」より「応えなければならない」と感じやすくなります。
支援を目立たせずに届けるための工夫は、次の3つです。
こうした工夫によって、本人に応える負担をかけずに、会社が気にかけていることを伝えられます。
休職初期は療養が最優先で、本人が自分の力で状況を変えるのは難しい時期です。
一方、回復期に入ると、生活リズムを整える、日中の活動を少しずつ増やすなど、本人が自分で取り組めることが増えていきます。
同じ「連絡」でも、段階によって本人が必要としているものは変わるのです。
心理学的には、支援の種類が相手の置かれた状況とマッチしていると、支援の効果が高まると考えられています。
なかでも、自分ではどうにもならない状況には気持ちを支える支援(情緒的サポート)が、自分で取り組める状況には具体的な情報を伝える支援(情報的サポート)が合うとされています。
休職中の連絡に当てはめると、休職初期は「回復をじっくり待っている」と伝える情緒的サポートを中心にし、回復期に入ったら、復職までの流れや社内の近況といった情報的サポートを増やしていくとよいでしょう。
休職中の従業員に「その後、体調はいかがですか?」とだけ送った連絡が、本人には「早く戻れということだろうか」「まだ戻れないのかと思われている」と受け取られることがあります。
送った側に催促の意図がなくても、受け取った側がそう読んでしまうのです。
ベルギーのゲント大学などの研究チームが87件の研究(計9,443人)を統合して分析した結果によると、うつ病の人や抑うつ的な状態にある人には、どちらとも取れる情報を否定的に解釈する傾向が見られ、その傾向は自分に関わる情報でより強く表れていました。
心理学ではこれを「解釈バイアス」と呼びます。
会社からの連絡は、本人にとってまさに「自分に関わる情報」です。
連絡のたびに、次の4点を書き添えておきましょう。
この4点が書き添えてあれば、読み手が意味を推測しなくて済みます。
3つの原則を休職の段階ごとに整理すると、次の表のとおりです。頻度については、厚生労働省のポータルサイト「こころの耳」にて、休職初期は月1回程度、状態がよくなってきたら2週間に1回程度に増やす、という進め方が一例として示されています。
| 休職初期 | 回復期 | |
| サポート方法 | 情緒的サポート | 情報的サポート |
| 連絡頻度 | 月1回程度 | 2週間に1回程度 |
| 連絡内容 | ・手続き方法や相談先の案内 ・療養を優先してよいこと |
・社内の近況 ・復職までの流れ ・生活記録へのFB |
| 曖昧さを消す 一文の例 |
「返信は不要です。次回は〇日にご連絡します。」 | 「評価のためではなく、復職の準備を一緒に進めるためのご連絡です。」 |
※こころの耳「第4回 休業中の社員への連絡と確認」(厚生労働省)を編集して作成
担当者個人の心がけだけでは、3つの原則を守り続けることは難しいでしょう。
担当者が替われば対応も変わり、再び場当たり的な対応に戻ってしまうためです。
手引きでは、職場復帰支援プログラムや関連規程を整え、休職から復職までの流れをあらかじめ明確にしておく必要があるとされています。
3原則をこの流れの中にルールとして組み込めば、誰が担当しても同じ距離感を保てるようになります。
※改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(厚生労働省・労働者健康安全機構)を編集して作成
休職中の従業員への連絡や確認が「善意の個人的な気遣い」として届くと、受け手は「心配をかけて申し訳ない」「無力な存在として見られている」と心理的負担を感じやすくなります。
支援をあえて目立たせず、本人が自然体でいられるようにするには、個人的な配慮ではなく「組織の標準的な手続き」として淡々と機能する仕組みを整えておくことが有効です。
(1)連絡窓口の一本化
まず、休職者との連絡窓口を一人に絞ります。
窓口担当には、産業保健スタッフ、衛生管理者、人事労務担当者、上司などのうち、本人が連絡をとりやすい人を選ぶと、やりとりが円滑になります。
(2)生活記録様式の標準化
あわせて、生活記録の様式も用意しておきましょう。
記録をつけ始める時期や内容が本人の状態に合っているかを確かめるためにも、産業医の意見を踏まえ、職場復帰支援プログラムの一環として決めておくのが望ましいでしょう。
(3)休業・復職規程の明文化
状態の報告を求める場合は、就業規則や規程に根拠となる条文を置く必要があります。
手引きに掲載されている規程例でも、休職中の従業員に産業医(または保健師)が定期的に面接すること(主治医が好ましくないと判断する場合を除く)が記載されています。
※改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(厚生労働省・労働者健康安全機構)を編集して作成
連絡内容を情緒的サポートから情報的サポートへ移したり、頻度を増やしたりするタイミングは、窓口担当者が感覚で決めないようにします。
主治医の意見を踏まえ、産業医・保健師・心理士といった産業保健スタッフと相談しながら、本人の回復に合わせて判断する体制にしておきましょう。
本人の状態をさまざまな立場から確認できるため、見直しが早すぎたり遅すぎたりするのを防げます。
主治医との連携も欠かせません。
手引きでは、休職者への接触は、必要な連絡事項などを除き、主治医と連絡をとったうえで行うこととされています。
連絡の時期を診断書や傷病手当金申請書の提出に合わせると、本人の負担が軽くなることがあるとも示されています。
※改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(厚生労働省・労働者健康安全機構)を編集して作成
連絡文は、4点(連絡の目的、返信が必要かどうか、次に連絡する日、評価や復職の催促ではないこと)を盛り込んだテンプレートにしておくと便利です。
たとえば、休職初期の連絡なら次のような文面です。
| ○○さん、人事部の△△です。
月に一度の定期のご連絡です。 傷病手当金の申請書類をお送りしましたので、体調のよいときにご確認ください。
このご連絡は、評価や復職を急かすものではありませんので今は療養を第一にお過ごしください。
|
また、手引きでは、休職に入る段階で、休職中の事務手続きや職場復帰支援の流れを本人に説明しておくことが求められています。
このときに、連絡の頻度、手段、窓口もあわせて伝えておけば、本人は休職中に「いつ、誰から、どのような連絡が来るのか」を見通せるようになります。
※改訂 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(厚生労働省・労働者健康安全機構)を編集して作成
本人が報告できない期間に家族が代わりに連絡するなど、連絡がとれなくなったときの対応も、事前に決めておくことが大切です。
その際、病状などの健康に関する情報は、本人の同意を得たうえで扱うことも確認しておきましょう。
ただし、定期的な連絡と記録の管理を続けていくことは、窓口担当者にとって大きな負担です。
社内に産業保健の専門職がいない場合は、外部の専門職を活用することも選択肢になります。
休職中の従業員への連絡は「しすぎ」も「放置」もリスクになります。
連絡しすぎれば療養の妨げになり、放置すれば孤独感と復職への不安が強まります。
そして、その間にある適切な距離感は、担当者の感覚に任せた場当たり的な対応では保てません。
心理学の知見から見ると、適切な距離感をつくる原則は3つです。
①支援を目立たせないこと
②回復の段階に合ったサポートを届けること
③曖昧さを残さないこと
これらを担当窓口、連絡文、記録の様式、就業規則といった社内のルールに落とし込み、誰が担当しても続けられる体制を整えることで、休職中の従業員の回復と円滑な復職を支えられます。
社内の体制だけで運用が難しい場合は、専門職による定期的な連絡や、休職者の状況と記録を一元管理できる仕組みを取り入れることも検討してみてください。
片桐はじめ
公認心理師・臨床心理士
精神科病院、心療内科クリニックの心理職として、精神疾患を抱える方や働く人のカウンセリングや心理療法等に従事。
現職の経験を活かし、メンタルヘルス・産業保健領域でのWebライター、インタビューライターとして活動中。
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