何から取り組んでいけばいいのかわからない
自分の会社にあったサービスがわからない
業務の負担を軽減したい
より詳しい集団分析ができるようにしたい
サービス内容・コストのご要望に応じて最適なストレスチェックツールをご提案
全国200箇所を超える医療機関と約10,000名の登録医師による実施者業務や高ストレス者面接指導をご提供
メンタル不調者を未然に防ぐ手段や対応方法を知りたい
パワハラについて正しい知識を身に着けて欲しい
健康で心身共に元気で働ける人材を育成したい
ストレスと上手に向き合える人材を育成したい
管理職/人事担当/新入社員向けに、医師/保健師/臨床心理士などの講師による健康管理やメンタルヘルス、ハラスメントなど様々なテーマの研修をご用意しております。
講義形式だけではなく、グループ・ワークなどを盛り込んだ参加型セミナー、オンラインでのWEBセミナーなど、テーマやご要望に応じた研修も可能です。
健康経営推進の効果的な手段を探している
既存の相談体制では有効性が実感できない
従業員の悩みに対し、正しい対応ができているか不安
マンパワーが足りず
ケアが十分にできない
商業製ストレスモデル(図)が示すように、心の不調は仕事以外の要因からも影響を受けます。
メンタル不調を抱える従業員は、その生産性が著しく低下すると言われており、同時に周囲の従業員の負担も増大することで、組織全体の生産性に影響を及ぼす場合があります。
職場環境改善って、何をするのかわからない
急にやめたいと言いだす若手の予防方法は?
休復職を繰り返す社員や休職後に退職する社員の対応は?
産業医の面談前に休職者との面談をしてもらいたい
労務問題のリスクマネジメント体制が不安
就業規則の制作におけるエビデンスが欲しい
治療しながら働くため社内制度を整えたい
休職・復職のフローチャートを作成したい
御社の就業規則をベースに、対応に必要なプロセスを明確化、職場にぴったりのマニュアルを作成します。休職者への連絡の取り方、主治医・産業医との連携のタイミングをご提案の上、カスタマイズします。
メンタルヘルス疾患の増加から、従来の就業規則では対応ができない状況が発生しています。欠勤期間の扱い、休職期間の通算、復職の際の判断基準など、御社の課題を明確にした上で、就業規則または別規程を作成します。
心身の健康情報の取扱い規程、ストレスチェック実施規程、健康診断の実施、衛生委員会規程など、産業保健領域で必要になる規程類について法令に則っているかの確認とアドバイスをします。
様々な理由で治療と仕事の両立を希望する人が増えていますが、就業規則、体制づくりが追いついていない現状があります。治療と仕事を両立するために必要な施策をご提案し、規程・マニュアルを制作します。
ハラスメントの社内での相談窓口の設置が必要になっていますが、正しく運用されていますでしょうか。法律の基準を踏まえ、役割としてやらなければならないこととしてはいけないこと、書類の管理や保管のルール、相談記録の残し方まで、窓口の設置〜運用までをコンサルティングします。
当社産業保健事業部 鈴木友紀夫による著書。
「働き方改革」が推進される昨今、企業に所属するも、ほとんど活動にコミットしない”名義貸し状態”のいわゆる「名ばかり産業医」の問題性についてフォーカスし、大きな反響を呼びました。